非伝聞の判断基準

供述を、その供述内容の真実性を問題とせず、発言がなされたこと自体を立証する場合には、伝聞証拠ではない。

最判昭38.10.17（刑集17巻10号1795頁）は、伝聞供述となるかどうかは、要証事実と当該供述者の知覚との関係により決せられるとし、被告人がある内容の発言をしたこと自体を要証事実とする場合は、発言をしたことは供述者が自ら直接知覚したところであり、伝聞供述とはいえないとした。したがって、供述を、その内容の真実性を問題とせず、発言がされたこと自体を立証するために用いる場合は、伝聞証拠ではない。

昭和38年10月17日最高裁第一小法廷刑集17巻10号1795頁（爆発物取締罰則違反等）