他人物売買と錯誤取消し

目的物が売主の所有に属することが契約の基礎とされ、その旨が表示されていた場合、目的物が他人物であったときは、買主は民法95条の要件を満たす限り、その点の錯誤を理由に意思表示を取り消すことができる。

他人物売買も契約として成立する（民法561条）。売主の所有であることが契約の基礎とされ表示されていれば、基礎事情の錯誤（95条1項2号・2項）となり得る。