弁済の提供の方法

弁済の提供は債務の本旨に従って現実にしなければならないが、債権者があらかじめその受領を拒み、又は債務の履行について債権者の行為を要するとき（取立債務など）は、弁済の準備をしたことを通知してその受領の催告をすれば足りる。

例えば、売主の住所に保管されている特定物の引渡しは、売主の住所ですべきこととなり（民法484条1項）、買主が受け取りに来るという債権者の行為を要する。