労働供給曲線の後方屈曲

賃金率が高くなると余暇の相対価格が変化し、所得効果が代替効果を上回るときには労働供給は減少し、労働供給曲線の傾きは負となる。

賃金率の上昇は、余暇の機会費用を高める代替効果（労働を増やす）と、所得の増加により余暇を増やす所得効果（労働を減らす）を生じさせる。