司法試験短答式知識整理

条文・判例・学説を体系的に整理

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B 重要その他一般教養

顕示選好の弱公理と価格変化後の選択

価格X1,000円・Y2,000円、予算3万円で(X8,Y11)を選んだ消費者が、価格がX2,000円・Y1,000円に変わったときに(X8,Y14)を選ぶことは、(X8,Y14)が旧価格では購入不可能であったから、顕示選好の弱公理に反しない。

これに対し(X10,Y10)は旧価格でも30,000円で購入可能であったから、新価格でこれを選ぶことは弱公理に反する。

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試験年度科目問題番号
予備試験2023年一般教養第21問(消費者の合理的選択)