現場録音の検証書面性と反対尋問要否

現場録音の録音テープについて、録音機器の操作や編集という人の作為の介在による誤りの危険を重視して録音者への反対尋問による確認を必要不可欠とする見解は刑事訴訟法321条3項の要件を要求する立場であり、人の作為による誤りは知覚・記憶・表現に伴う誤りとは本質的に異なるとして伝聞法則の問題と見ない見解は同項の要件を要しない立場である。