現場録音の反対尋問による確認必要説

現場録音の録音テープについて、録音機器の操作や録音後の編集による誤りの危険性を重視し、録音者に対する反対尋問による確認を必要不可欠とする見解は、刑事訴訟法321条3項の要件（作成者が公判期日に証人として尋問を受け真正に作成されたものであることを供述すること）を満たすことを要求する立場である。