侮辱罪における面前性の不要

名誉毀損罪と侮辱罪の保護法益をいずれも外部的名誉（社会的評価）とする見解によれば、侮辱罪が侮辱を被害者の面前で行うことを要件としていないのは、公然性があれば社会的評価が低下するからであって、公然たる侮辱の言葉がやがて本人に伝わるからではない。

「侮辱の言葉がやがて本人に伝わる」という説明は、名誉感情保護の発想によるものである。