間接効果説と第三者

間接効果説によると、解除による売主への所有権の復帰は新たな物権変動であるから、解除の前後を問わず売主と買主からの転得者（第三者）とは対抗関係に立ち、民法545条1項ただし書は注意規定としての意味しかない。