未引渡しを理由とする同時履行の抗弁

売買代金請求訴訟において、被告が「目的物は原告から買ったが、まだ引渡しを受けていない」と陳述することは、請求原因と両立し、同時履行の抗弁（民法533条）の基礎となる事実の主張であるから、抗弁となり得る。